成田悠輔が語る「思い込みの外側」──教育と格差に潜む構造的な誤解
イェール大学で助教授を務める成田悠輔氏は、教育・経済・格差といったテーマにおいて、常識を覆す独自の視点を展開しています。林修氏との対談を通じて語られた成田氏の言葉には、現代の教育観や日本社会の構造に潜む誤解への鋭い問題提起が含まれていました。
有名校は本当に「意味がある」のか？
成田氏が最初に取り上げたのは、「有名な学校に行くことが人生に本当に意味を持つのか」という問いです。この疑問に対して彼は、シカゴの名門高校に関する実証研究を紹介しました。
その研究では、名門エリート高校にギリギリ合格した生徒と、わずかに届かず他校に進学した生徒を比較しています。約4000人のデータを基に卒業後の学力や成績を追跡した結果、両者の学力にはほとんど差が見られず、むしろ非エリート校の生徒の方が良い成績を収める場合すらあったのです。
この結果は、「良い学校に入ると良い人生が送れる」という一般的な思い込みを覆すものであり、学校そのものの効果よりも、入学できる個人の能力が結果を決めている可能性が高いことを示唆しています。
「浪人してでも上の学校へ」は本当に正しい選択か
成田氏の視点は、学歴志向が強い日本において特に注目されるものです。林氏もまた、過去に東大に落ちて早稲田に合格した生徒に対して、「浪人せずに行きなさい」と助言した経験を語りました。これは偏差値が数ポイント高い大学に再挑戦することが、必ずしも人生の利益にならないという考えに基づいています。
成田氏は、このような行動を「教育の自己目的化」と位置づけます。本来は将来に繋がる手段であるはずの教育が、「より良い学校に入ること」それ自体をゴールとしてしまっているという問題です。日本やフランスのように浪人が多い国では、特にこの傾向が強く現れています。
彼は、「1年の浪人で偏差値を上げるよりも、自分が学びたいことを見つけて、その1年を有効に使う方が意味がある」と述べ、浪人という選択自体を再考すべきだと提案しました。
教育は本当に公平なのか──入試制度の功罪
成田氏はさらに、日本の入試制度の本質について言及しました。ペーパーテストに基づく日本の入試制度はしばしば批判の的となりますが、彼はそれを「カッコ付きの公平な仕組み」と評しています。
この制度は、受験という共通のゲームを乗り越えることで、家庭の経済状況や背景に関わらず大学への進学が可能になるという点において、他国の制度よりも実質的な公平性を持っていると指摘します。
どれだけ家庭が裕福であろうと、試験の点数が合否を決定するというルールは、少なくとも「表向きには」差別や不平等が発生しにくいという特徴があります。
一方で、こうした制度が評価する能力が限定的であることもまた事実です。成田氏は「特定のタイプのホワイトワーカーを大量生産する仕組み」としての教育に疑問を投げかけています。つまり、学力試験の得点だけで評価される仕組みでは、創造性や独自性、多様な能力が十分に評価されないのです。
総合評価入試の落とし穴──本当に多様性を担保できるか？
その流れの中で、近年注目されている「総合型選抜（栄養入試）」にも成田氏は警鐘を鳴らしています。アメリカの大学をモデルとしたこの制度は、学力だけでなく課外活動やボランティア、面接など複数の要素を評価することによって、より多様な人材を選抜しようとするものです。
しかし成田氏は、「むしろ発泡美人を量産する制度になっている」と指摘します。すべての項目で平均以上の実績を持つ“完璧な学生”が評価されやすくなり、結果として金太郎飴のような人材が並ぶ構造になりかねないというのです。
さらに栄養入試は、経済的に余裕のある家庭が有利になる側面もあります。例えば、海外ボランティアや有料の課外活動プログラムなど、経済的コストを伴う経験が評価対象になれば、それに参加できるかどうかが合否を分ける要因となります。
このようにして、一見「多様性を尊重しているように見える入試制度」が、実際には新たな格差や偏りを生む可能性を孕んでいるのです。
評価軸を100種類に──成田悠輔が提案する「未来の入試制度」
成田氏が提示するのは、ペーパーテストの公平性を活かしつつ、多様な能力を評価できる新たな入試のかたちです。彼は、「評価基準を100種類以上用意すべきだ」と語ります。
たとえば、寿司を握るのが得意な人が入学できる“寿司大学”、ヨーヨーの技術を試験で測る“ヨーヨー大学”、あるいは動画の再生数で評価される“動画大学”といった具合に、多様なスキルや特性を客観的に評価できる制度が並存する社会を想定しています。
これは単なるユーモアではなく、本気の提案です。学力試験と同様に透明で操作のしにくい評価基準を設定することで、公平性と多様性を両立させる。そうした仕組みこそが、今後の日本に必要だと成田氏は指摘しています。
現行の画一的な評価制度では、人々は限られた枠組みの中で優劣を競うしかありません。しかし、多様な基準を認めることで、それぞれが自分の「得意」を活かせるフィールドを選びやすくなります。成田氏は、こうした制度が「社会全体の活性化にもつながる」と強調します。
栄養入試の逆説──多様性を標榜しながら均質性を助長する仕組み
成田氏は、近年日本でも導入が進む「総合型選抜（栄養入試）」に対して、再度疑問を呈しています。この制度は一見すると学力以外の要素も含めて多面的に人物を評価する仕組みのように見えますが、実際には「なんでもできる万能型」ばかりが選ばれがちになる傾向があります。
学業成績はもちろん、ボランティア活動、部活動、リーダー経験、エッセイ、面接と、あらゆる分野で“穴のない人材”が有利になります。その結果、評価の基準は形式的には広がっているように見えても、実態としては「全部そこそこできる優等生タイプ」が過度に優遇される構造が生まれています。
また、この仕組みは経済的格差を固定化する可能性も秘めています。成田氏は、「夏休みにお金を払ってボランティア活動を体験するツアーが販売されている」という実態に触れ、豊かな家庭の子どもが有利になりやすい点を指摘しました。
これにより、アメリカの有名大学に通う学生の家庭の平均年収は2000万〜3000万円にも上るというデータが示すように、「総合的評価制度」がかえって格差を再生産している現実があるのです。
格差を生み出す力がない国の停滞
続いて成田氏が語ったのは、「格差」というテーマに関する根本的な視点の転換です。彼は「格差を広げてはいけない」ではなく、「格差すら生み出せないことこそ問題である」と主張します。
多くの人が抱く「格差＝悪」というイメージとは対照的に、成田氏は「格差はイノベーションの副産物である」と捉えています。新しいビジネスや技術、あるいは未知のサービスが生まれると、それを創出した一部の起業家や投資家が莫大な富を得ることになります。これが格差の源泉です。
ところが、近年の日本ではそのような新しい富を生み出す動きがほとんど見られません。その結果、格差も生まれず、社会全体がゆるやかに貧しくなっていく「一億総貧困」的な構造が進行しているのです。
成田氏は、「弱者を救うには、一部の人が圧倒的に稼ぎ、納税する構造が必要である」と語ります。逆説的ですが、富を生み出す力を一部に集中させることが、結果として社会全体の底上げにも繋がる可能性があるという提言です。
コロナ禍が炙り出した「代替可能性」
また、成田氏はコロナ禍を通して明らかになった「代替可能性」にも注目しています。芸能界では、大御所タレントが出演できなくなった際、代役でも番組が成立してしまうことが多々ありました。企業においても、リモートワークによって「誰が必要で、誰が必要でないか」が可視化されるようになりました。
成田氏はこれを「皮をむかれるような過程」と表現し、「残酷なほどに必要性が問われる時代が来た」と分析しています。誰もが置き換え可能な存在になってしまうことへの恐怖と、それを超えるために必要な“個の力”の重要性を説いています。
若者へのメッセージ──「このインタビューは見るな」
対談の最後、成田氏は若者に向けて非常に印象的なメッセージを残しました。それは、「このインタビューを見ないでほしい」という逆説的な言葉です。
若者たちは非常に優秀で真面目である一方、あまりにも既存の価値観や「大人の意見」を真に受けすぎていると成田氏は感じています。変革を起こす人間とは、そうした声を疑い、時にあざけ笑い、自分の道を切り開く存在であるべきです。
また、成田氏は「他人の成功モデルを真似するのではなく、自分の“変さ”を突き詰めていくべきだ」とも語っています。誰かのようになろうとするのではなく、自分にしかない個性や特性に気づき、それを表現していくことが、これからの時代を生き抜くための本質的な戦略であるとしています。
おわりに──「変な人」を許容する社会へ
成田氏の語るメッセージの根底には、「多様な価値を許容できる社会をどう作るか」という大きな問いが存在しています。教育、格差、個性、すべてのテーマはそこに繋がっています。
ペーパーテストのような公平性を維持しつつ、多様な能力や特性が評価される制度を構築すること。貧困を避けるのではなく、富を生む人材を認めること。そして、社会の目や既存の価値にとらわれずに、自分の“変さ”を肯定し、堂々と表現すること。
それが、閉塞感に覆われた現代日本に必要な変革の一歩なのかもしれません。
出典：
YouTube「【大好評につき配信期間延長！】林修も唸った！イェール大学助教授・成田悠輔★経済・教育・・・思い込みを捨て、データを見ると新しい世界が」
https://youtu.be/qrVXm5gv4tM?feature=shared
読後のひと考察──事実と背景から見えてくるもの
教育制度や入試のあり方については、しばしば「より高い偏差値の学校に進学するほど将来が有利になる」という前提が置かれます。しかし、OECDの国際学力調査（PISA）の分析によれば、学校間の平均学力差が大きい国ほど社会経済的背景の影響も強く現れる傾向が報告されています[1]。つまり、有名校進学は一部の層にとって効果があっても、必ずしも全員にとって決定的な優位をもたらすわけではありません。
日本の大学入試は長らくペーパーテスト中心であり、経済的背景に左右されにくい「名目的公平性」を持つとされます[2]。一方で、文部科学省の調査では、家庭の年収が高いほど塾や予備校の利用率が高く、受験準備の機会格差が存在することも明らかになっています[3]。つまり、制度の形式上は公平でも、受験に至る過程で既に差が生じている可能性があります。
近年、日本でも導入が進む総合型選抜は、学力試験だけでなく活動歴や面接など多面的評価を重視します。この制度は多様な人材発掘を目的としていますが、OECDの報告では、課外活動やボランティア経験は家庭の経済力や文化資本と相関が高いと指摘されています[4]。そのため、制度設計によってはむしろ経済的に恵まれた層が優位になる構造的リスクも伴います。
歴史的にも、入試改革は意図せざる結果を招くことがあります。例えばアメリカの一部州では、SATやACTのスコア提出を任意化する「テスト・オプショナル政策」が導入されましたが、その後の分析では、依然として高所得層出身者の進学率が高く、格差縮小の効果は限定的であったと報告されています[5]。これは、評価項目が増えることで準備に必要な資源や情報格差が拡大する可能性を示唆します。
また、格差については「縮小すべきもの」という価値観が一般的ですが、経済学では一部の所得集中がイノベーションや新産業の創出と結びつく場合もあると論じられています[6]。ただし、この効果は産業構造や再分配政策との組み合わせによって大きく異なるため、単純に「格差を生み出せる社会＝良い社会」とは限りません。
公平性と多様性の両立は、教育政策において極めて難しい課題です。形式的な公平を保ちながら、異なる背景や能力を持つ人材が評価される制度をどう設計するか。入試や教育の制度改革は、その微妙なバランスを見極める長期的な試みであるといえるでしょう。
出典一覧
[1] OECD, PISA 2018 Results (Volume II): Where All Students Can Succeed（2019）, OECD — https://www.oecd.org/pisa/publications/pisa-2018-results-volume-ii-9fcd19f3-en.htm
[2] OECD, Education Policy Outlook: Japan（2018）, OECD — https://www.oecd.org/education/policy-outlook/country-profile-Japan.pdf
[3] 文部科学省, 子供の学習費調査（2021）, 文部科学省 — https://www.mext.go.jp/content/20211217-mxt_chousa01-000019877_01.pdf
[4] OECD, Equity in Education: Breaking Down Barriers to Social Mobility（2018）, OECD — https://www.oecd.org/education/equity-in-education-9789264073234-en.htm
[5] Belasco, A. S., Rosinger, K. O., & Hearn, J. C., The Test-Optional Movement at America’s Selective Liberal Arts Colleges: A Boon for Equity or Something Else?（2015）, Educational Evaluation and Policy Analysis — https://journals.sagepub.com/doi/10.3102/0162373715576076
[6] Aghion, P., Akcigit, U., Bergeaud, A., Blundell, R., & Hémous, D., Innovation and Top Income Inequality（2019）, The Review of Economic Studies — https://doi.org/10.1093/restud/rdy027
